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HRガバナンス・リーダーズ　プリンシパル
神山 直樹（こうやま なおき）

　今回から「サステナビリティ・ガバナンス」についてのコラムを不定期でお届けしたいと考えています。

　2021年12月、弊社HRガバナンス・リーダーズ㈱CEO内ヶ﨑茂、元早稲田大学ビジネススクール教授の川本裕子先生、日本経済新聞社の渋谷高弘編集委員との共著で、「サステナビリティ・ガバナンス改革」（日本経済新聞出版）が上梓されました。そこから約1年が経ちます。

　本コラムの執筆者である神山も、本書の第6章～第11章の執筆協力者として、微力ながら携わる幸運に恵まれました。あれから1年余りが経過した今、書籍には書けなかった「サステナビリティ・ガバナンス」に関連する内容なども含め、このコラムを通して発信していければと思っています。「サステナビリティ」「コーポレートガバナンス」や「サステナビリティ・ガバナンス」について考えるヒントや素材として、少しでも役立てて頂けますと幸いです。

　さて、前掲書「サステナビリティ・ガバナンス改革」の第10章「サステナビリティ・ガバナンスの未来像　ニューノーマルな社会における強靭な取締役会の意義（200ページ）」において、ローマ時代の政治家・法律家・哲学者であるキケロー（マルクス・トゥリウス・キケロー、前106～前43）の言葉を引用させて頂きました。

「国民の物であるすべての国家は、永続するためには、ある審議体によって治められなければならない。そしてその審議体は、まず国を生み出した原因につねに関係づける必要がある。」
（キケロー選集（8）『国家について』（岩波書店、38ページ）より）

　ここから紐解く形で、「サステナビリティ・ガバナンス」の要諦を見出すことが出来るとしたのでした。
すなわち、
「『ステークホルダー』の物であるすべての『企業』は、『サステナビリティの』ためには、『取締役会という』審議体によって治められなければならない。そしてその審議体は、まず『企業』を生み出した原因『すなわちパーパス（存在意義）』につねに関係づける必要がある。」

　このキケローの思想は、2014年に国連環境計画金融イニシアティブ（UNEP FI）が出した「Integrated Governance ~A new model of governance for sustainability~」の考え方や、昨今のパーパス経営の考え方にも通じると筆者は考えています。統治のありかたはどうあればよいか、サステナビリティ課題を経営に如何に統合していくか、またその議論をどのように展開して行けばよいか、そして存在意義（パーパス）につねに立ち返って判断できているか等、どれをとっても、今日的な意味での「サステナビリティ・ガバナンス」において必要な要素となっています。

　このように、2000年の長きにわたって私たち人間の営みは変わっておらず、基本的な考え方は不変という仮説のもとに、このコラムを通して「サステナビリティ」や「サステナビリティ・ガバナンス」についての（個人的な）見解・考察を展開していきたいと思います。（第2回はこちら）

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