Message トップメッセージ

「ヒトが輝く社会の未来設計図を創造する」-これが、私たちHRガバナンス・リーダーズのコーポレートビジョンです。ヒトが輝く社会を創るためには、この青い地球の美しい環境を維持しながら、豊かで安心して暮らせる社会が必要となります。その社会の公器であるクライアント企業の皆様が、社会課題の解決と経済の発展を両立するサステナブルな社会を創っていくため、私たちは取締役会の セクレタリー機能を担う One Teamを組成し、執行・監督両面から地球視点でのガバナンス改革を支援していきます。私たちの造語である「Earth Driven COMPANY」には、一つの仲間(COMPANY)としてサステナブルな地球・社会を共創していく、という意味があります。

グローバル、デジタル、ダイバーシティといったメガトレンドと先の見えないVUCA時代の中、企業の存在意義(パーパス)も大きく揺らいでいます。今こそ、経営トップが文字通りCEO(Culture, Employee, Organization)としてリーダーシップを発揮し、従業員育成と組織変革を通じ、ビジョンを実現する企業文化(カルチャー)を創造することが期待されます。そのために、人財(Human Resources)を軸に、クライアント企業の皆様の持続的な成長を実現するガバナンスをデザインすることが、私たちのミッションです。社名である「HRガバナンス・リーダーズ」には、そうした思いを込めました。

私たちは、サステナビリティガバナンス、戦略・リスク・監査ガバナンス、指名・人財ガバナンス、報酬ガバナンスをコアバリューとする統合ボードアドバイザリーの提供ができる唯一無二のファームとして、このミッションを果たしていきます。その結果、クライアント企業の皆様それぞれに適したオリジナルガバナンスを構築し、皆様から信頼される「コーポレートガバナンスのかかりつけ医」のような存在になることが、私たちのパーパスです。

代表取締役社長 CEO
直筆サイン_内ヶ崎茂
経歴

内ヶ﨑 茂SHIGERU UCHIGASAKI

早稲田大学大学院法学研究科修士課程および商学研究科修士課程(MBA)修了。日本で初となるサステナビリティ・ガバナンスの実現を目指すコンサルティング会社である「HRガバナンス・リーダーズ」を設立し、日本を代表するグローバル企業のボードアドバイザリーに携わる。金融庁や経産省に提言を行う傍ら、会社としてスチュワードシップ・コードを受け入れ、ICGN、PRIや経団連などにも加盟。企業と投資家を結ぶ存在として日本のガバナンス改革をリードする。書籍・論文・テレビ出演・新聞掲載・講演会等多数。

著書
書籍
書籍

主な著書等

  • 『サステナビリティ・ガバナンス改革』 (日本経済新聞出版、2021年12月)
  • 『役員報酬改革論 [増補改訂第2版]』 (商事法務、2018年11月)
  • 「経営者報酬ガバナンス改革の方向性-2021年サーベイ結果をもとに 望ましい報酬プラクティスを実現するための理想の報酬ガバナンスとは」(Accounting企業会計74巻7号[2022年6月号])
  • 「未来からバックキャストで描くパーパス経営」 (海外投融資[2022年5月号])
  • 「『人的資本経営』を起点とした『ミッション』の展開」 (商事法務2294号[2022/5/5-15合併号])
  • 「経営者報酬ガバナンス改革の方向性-2021年サーベイ結果をもとに」 (Accounting企業会計74巻6号)
  • 「統合報告書がもっとよくなる!投資家の着眼点」 (Accounting企業会計74巻5号)
  • 「指名ガバナンス改革の方向性-2021年サーベイ結果をもとに(下) 望ましい取締役会を実現するための理想の指名ガバナンスとは」
    (ビジネス法務22巻5号[2022年5月号])
  • 「企業価値高める経営を サステナビリティ・ガバナンス改革への処方箋」 (日経ESG[2022年4月号])
  • 「指名ガバナンス改革の方向性-2021年サーベイ結果をもとに(上) 指名ガバナンスの実態と改革のための提言」
    (ビジネス法務22巻4号[2022年4月号])
  • 「2021年経営者報酬制度の設計・開示状況の傾向と分析」 (商事法務2282号[2021/12/25])
  • 「わが国における従業員株式報酬制度普及に向けた課題と展望」 (商事法務2275号[2021/10/5])
  • 「人財・知財を統合する『インタンジブルズ・ガバナンス』構築への提言」 (商事法務2271号[2021/8/25])
  • 「強靭な取締役会」 (月刊監査役723号[2021年7月号])
  • 「経営者報酬ガバナンス改革の方向性――2020年サーベイ結果をもとに(上)(下)」 (企業会計73巻7号~8号[2021年7月号,8月号])
  • 「取締役スキルの現状分析と取締役会スキル・マトリックスのあり方」 (商事法務2254号[2021/2/15])
  • 「日本企業のトップマネジメントチーム・取締役改革の方向性」 (商事法務2253号[2021/2/5])
  • 「サステナビリティガバナンスとサステナビリティ委員会」 (証券アナリストジャーナル59巻2号[2021年2月号])
  • 「2020年経営者報酬制度の設計・開示状況の傾向と分析」 (商事法務2249号[2020/12/15])
  • 「サステナビリティ委員会の先端実務と諸論点(上)(中)(下)」 (商事法務2249~2250号[2020/12/5,12/15])
  • 「日経500社における経営者報酬制度の設計・開示状況-2020年9月日経500銘柄採用企業」 (資料版商事法務440号[2020/12/2])
  • 「欧米の役員トレーニングの現状と日本への示唆」 (商事法務2247号[2020/11/25])
  • 「先端事例に学ぶサステナビリティ・ガバナンス」 (企業会計72巻9号[2020年9月号])
  • 「報酬ガバナンス・コーポレートガバナンスと経営者報酬-経営者報酬サーベイ結果から-」 (商事法務2238号[2020/8/5])
  • 「『サステナビリティ・ガバナンス』の重要性と欧米における先端実務」 (商事法務2237号[2020/7/25])
  • 「上場会社を取り巻くガバナンス法制等の最新動向と先端実務」 (商事法務2237号[2020/7/25])
  • 「欧米諸国におけるコーポレートガバナンス・スチュワードシップの進展――日本の進むべき方向性とは」 (商事法務2235号[2020/7/5])
  • 「2019年経営者報酬サーベイ結果の傾向と分析」 (資料版商事法務436号[2020年7月号])
  • 「経営者報酬ガバナンスの進化・深化に向けて」 (マネジメントトレンド25号[2019/10/9])
  • 「英国企業の取締役会およびトップマネジメントチームにおける多様性戦略 (上)(下)」 (商事法務2209号[2019/9/15], 2211号[2019/10/5])
  • 「英国企業の経営者報酬における業績評価指標選択の留意点」 (商事法務2204号[2019/7/15])
  • 「英国企業の経営者報酬プラクティスの実態と日本企業への示唆」 (商事法務2202号[2019/6/25])
  • 「経営者報酬における業績評価指標選択の留意点」 (商事法務2148号[2017/11/5])
  • 「米国の経営者報酬ポリシーの実態と日本への示唆 (上)(下)」 (商事法務2139~2140号[2017/7/15,7/25])
                        
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