Information 新着情報
お知らせ
経産省 第4回CGS研究会資料に弊社代表 内ヶ﨑とパートナー 大伊が執筆した論文が引用されました
2022年4月6日に開催された経済産業省 第4回コーポレート・ガバナンス・システム研究会(CGS研究会)資料において、弊社代表の内ヶ﨑とパートナーの大伊による論文「欧米の役員トレーニングの現状と日本への示唆」が引用されました。
経産省 CGS研究会 第4回事務局資料(P58-59)
掲載サイト:https://www.meti.go.jp/shingikai/economy/cgs_kenkyukai/pdf/3_004_03_00.pdf
お知らせ
-
現在申込受付中のセミナー一覧
はこちら -
日経ビジネス電子版(2026年3月4日(水))において、弊社代表の内ヶ﨑のコメントおよび調査結果が掲載されました
記事タイトル:「キヤノン、日東電工…続々登場 「会長兼CEO」は院政か改革か」 -
日本経済新聞朝刊(2026年3月2日(月))および電子版の従業員への株式無償交付に関する記事において弊社代表の内ヶ﨑のコメントが掲載されました
「株式無償交付、割れる議論」 -
スチュワードシップ・コード(第三次改訂版)の受入れに関して取組み方針を更新しました
-
2026年 社長 年頭のご挨拶
稼ぐ力の強化に向けた、経営のOSである「強靭なコーポレートガバナンス」の構築を目指して -
日本経済新聞朝刊(2025年11月28日(金))および電子版において役員報酬調査に関する記事が掲載されました
記事タイトル:「経営者の報酬 ROIC連動が増加」 -
日本経済新聞朝刊(2025年11月21日(金))および電子版の日経サステナブル総合調査<SDGs経営編>において
弊社代表の内ヶ﨑のコメントが掲載されました