日経 225 社（日経平均株価算出の対象となる 225 銘柄）の各社の有価証券報告書における経営者報酬関連の記載事項について調査したところ、ピアグループの定義を開示している企業の割合は 39.1%と 2022 年から 2.2%pt 増加。その定義を開示している企業のうち、国内企業の同規模・同業種の両方を使用している企業の割合は 46.6%と最多であり、海外企業をピアグループに設定している企業の割合は 14.8%と相応にあった

報酬ミックスを開示している企業の割合は 81.3%であり、2022 年から 4.9%pt 増加。報酬ミックスの平均は、「基本報酬：短期インセンティブ（STI）:中長期インセンティブ（LTI）＝48:28:23」であり、本年初めて、変動報酬（STI と LTI の合計）の割合が過半数を超えた

KPI について、STI では利益、売上高といった収益性指標の採用が上位であった。LTI では、収益性指標に加え、効率性指標である株主資本利益率（ROE）や企業価値を表す指標である株主総利回り（TSR）がより多く採用されており、特に TSR の採用件数は 2022 年から大幅に増加していた

将来財務指標¹を用いた KPI は STI と LTI の双方で増加傾向にある。特に STI では S 関連の指標、LTI では E 関連の指標の採用が増加している。そのウェイトについて、STI では「0%超10%以下」、LTI では「10%超 20%以下」の企業が最も多い

STI におけるクローバック条項の導入を開示している企業の割合は 12.9％。また、LTI における当該クローバック条項の導入開示企業の割合は 32.9%であり、増加傾向にある

社外取締役への株式報酬の導入を開示している企業の割合は 8.5%、従業員への株式報酬の導入を開示している企業の割合は 17.8%であり、2022 年から微増となった

今回の調査から、報酬制度が持続的な企業価値向上を促すよう変化しつつあること、KPI に資本コスト経営、サステナビリティ経営に関連した指標の採用が増加していることが窺えた

¹ 中長期的な視野に基づき自社の成長戦略と社会課題の解決を整合させた、足元の財務には反映されないが、将来的な財務に影響すると考えられる価値ある指標