役員報酬制度に非財務指標（将来財務指標）を導入する企業が増えている背景には、主に、① 環境的要因、②内発的要因の 2 つがあると考える。経営上の重要な課題（マテリアリティ）に紐づく KPI を将来財務指標として採用し、経営トップのコミットメントを高めるという観点からは、経営が企図する方向へ進んでいるかをモニタリングする機能を発揮させる②がより重要と考える

STI と LTI の双方で将来財務指標の採用比率が高いセクターは公共事業及びエネルギーであった。一方、STI、LTI の双方で将来財務指標の採用比率が最も低いセクターは情報技術であった。また、全体の傾向として、海外企業は STI における将来財務指標の採用比率が LTI の採用比率を上回っており、それはどのセクターでも共通している。特に、STI と LTI の採用状況に顕著な差がみられるセクターはコミュニケーション及びヘルスケアであった

STI では多くのセクターで E（環境）、S（社会）、G（ガバナンス）の各領域に関連する指標が採用され、LTI ではセクター別の採用状況に差がみられた。その背景として、STI は定性評価を含む全体的あるいは総合的な評価を実施するが、LTI ではより明瞭で測定可能な指標を対象とした評価を実施する傾向があると考える。

本調査では、セクター別、STI/LTI 別に採用される将来財務指標の傾向が異なっていた。それは企業ごとに特定されるマテリアリティ、及びセクター別のマテリアリティが反映された結果と考える。具体的にマテリアリティが役員報酬に組込まれる企業をピックアップし制度設計の意図や背景について調査すると、中長期の成長要因として特定されたマテリアリティを基に具体的な指標に落とし込んだうえで、単年度で評価すべき指標と中長期で評価すべき指標に棲み分け役員報酬に連動させていることがわかった。

自社における役員の報酬制度を見直し、将来財務指標の採用を検討する際には、STI、LTI の特徴（短期、中長期）を踏まえた将来財務指標の設定を行い、その指標が企業のパーパスや戦略に整合していることが重要であると考える。